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トータルコーディネーターになる

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フォーマルな機会に、選択肢を増やす

ドレスを知って美しく
フォーマルが食事を美味しくする
アクセサリー使いを楽しむ



ドレスコーディネーターとしての専門知識や、貸衣装店で働くための実務は、

普段遣いができる。


本プログラムでは、洋装・和装の花嫁衣裳に加え、新郎や列席者に至る婚礼衣裳の他、ヘッドアクセサリーやネックレス、ベールなどの装飾品の組み合わせをプレゼンテーションできるスキルを身に付けていただきます。
婚礼を軸にドレスコードを学習していただくことで、少しフォーマルな機会に選択肢を増やすことを愉しめる大人になれる講座です。

ヘアメイクやエステ、ブライダルフラワーと合せて、個々人の体形に似合うコーディネートの魅力を学んでいただきます。

 


試験内容:筆記試験45問(選択・記述)


受験資格:「日本のドレスコーディネーター 育成プログラム」受講者
      ※認定試験のみの対応はしておりません。


受験方法:テキスト学習後自宅で受験し答案を事務局に送付


合格基準:160/200点(正解率80%)


認定授与:Weddings Beautiful Japan® 葛和フクエ会長より成績表、認定証を授与



詳しい教材内容

【テキスト】
「日本のドレスコーディネーター育成プログラム」
~衣裳・美容・花のトータルコーディネート~

専門知識 ドレスのディテールや素材、装飾などをブライダル衣裳の観点から解説。
総合的に習得することで、活きた知識として役立ちます。
さらに、奥深い和装についても、必要とされている知識に重点をおいてまとめられています。
実践的技術 現在の日本の婚礼で主流になっている貸衣裳について、カテゴリー別に詳しく解説。
ドレスコーディネーターとして就職を考えている人にとって、働くために身につけておきたい接客テクニックから採寸やフィッテイング、縫製技術、補整までを写真やイラストで詳しく解説。
トータルコーディネート ドレスコーディネーターと関連の深い婚礼美容やさらにブライダルフラワーの基礎知識についても解説。
衣裳の知識のみに留まらず、関連業界の知識を得ることもでき、スキルアップに繋がります。




WBJ「認定ドレスコーディネーター」認定証


 
 

ドレスコーディネーターになるための基礎知識を習得した証に取得できるブライダル業界初のドレスコーディネーター資格

 
 

販売事業者 株式会社ジャスマック(ウエディングスビューティフル協会)
代表者 葛和 フクエ
所在地 〒107-0062 東京都港区南青山 4-11-1
お問い合わせ ウエディングスビューティフル協会事務局
電話番号 03-5785-3311(10:00~18:00 土日祝日除く)
FAX番号 03-5412-0303
メールアドレス info@weddingsbeautifuljapan.com
お申し込み方法 申込書の送付(専用ブラウザフォーム)
販売価格 16,500円(消費税込)
教材のお届時期 受講申込書の到着と受講料のお支払い確認後、通常5日以内に郵送にてお届けいたします。
連休等で休日が続く時は、通常よりお時間をいただく場合がございます。
海外への発送、および海外での受講も可能ですのでご相談ください。但し送料を一部ご負担いただくことがございますので、予めご了承ください。
お支払い方法 教材到着前の前払いです。
銀行振込(一括払い)なお、振込手数料をご負担ください。
送料 日本国内は無料、海外については、お届け先の国・地域によって、一部ご負担いただくことがございます。
販売価格及び送料以外の必要料金 受講料等お支払いのための「振込手数料」、および添削課題の提出、質問時の通信費は、受講者のご負担となります。
返品・交換 教材の破損・不良、またはお申込み内容と異なるものが届いた場合は、送料弊社負担にて、速やかに良品と交換させていただきます。
お客様都合によるご返品は、教材到着後8日以内にお送りください。
また返品時の送料はご負担をお願いいたします。 万一、教材に破損・折り曲げ・記入等がある場合は、ご解約いただけません。
受講期間 教材到着後、1年間
ご注意・お願い 未成年のお客様は、連帯保証人が必要です。保護者様のご承諾を得た上で、申込書の「連帯保証人欄」に必要事項のご記入・ご署名をお願いします。
お申し込みはこちら

    利用規約
    第1条(本規約の目的)
    本規約は、株式会社ジャスマック ウエディングスビューティフル協会(以下「甲」という)が、実施または提供する講座・各種サービス(以下「講座等」という)へ利用申込みをされる方(以下「利用者」という)と、甲との間に適用されるものとします。

    第2条(利用者)
    1. 利用者とは、甲に対し講座等の利用を申し込み、甲がこれを承認した個人および法人をいいます。
    2. 利用者は申し込みをし、甲がこれを承認した時点で、本規約の内容をすべて承認しているものとします。

    第3条(利用資格の承認および不承認)
    1. 甲は、別途定める方法にて講座等の申し込みを受け付け、必要な手続き等を経て利用資格を承認します。
    2. 甲は、講座等の申し込み者の申告事項に虚偽の記載があった場合など、利用資格を承認しないことがあります。
    3. 甲は、本条に基づき甲が行った行為により、利用者に生じた不利益、損害について一切の責任を負わないものとします。
    4. 本条に基づき申し込みが取り消された場合、利用者は甲の指示に従い、甲より提供を受けた教材一式につき、返還その他の処分を行うものとします。

    第4条(利用者への通知方法)
    甲から利用者への通知は、本規約に別途定めがある場合を除いて、甲が適当と判断した方法により通知します。

    第5条(規約の変更) 甲は、利用者の承諾を得ることなく、本規約を変更することができるものとします。この場合、講座等の利用条件は、変更後の規約が適用されます。

    第6条(届出事項の変更)
    1. 利用者は甲へ届け出た内容に変更があった場合は、甲宛に遅滞なく別途定める方法で変更の届出をするものとします。
    2. 利用者が前項の届出を怠ったことにより不利益を被った場合、甲は一切その責任を負いません

    第7条(受講料) 利用者は、各講座を受講するにあたり、甲が別途定める受講料を、講座等の利用開始前に甲が別途定める方法により支払うものとします。

    第8条(講座の提供期間、クーリングオフ制度) 各コースの受講期間は教材到着後、1年以内とします。 また教材到着日を含め8日間はクーリングオフ期間として、教材の返品および受講料の返金を受け付けます。

    第9条(講座等開始後の解約) 教材到着日を含め8日間が経過した後、もしくは8日以内であっても、教材が使用されていた場合(破損・折り曲げ・記入等を含む)、講座等 契約の解約は認められません。

    第10条(サービスの利用中止) 利用者は、本サービスの利用中止を希望する場合、甲が別途定める方法で甲に届け出るものとします。

    第11条(講座等の変更)
    1. 甲は、事前に通知することなく、講座等の内容を変更することがあります。変更については、第4条に定める方法で通知するものとします。 2. 講座等の変更に伴い、利用者に不利益、損害が生じた場合、甲はその一切の責任を負わないものとします。

    第12条(利用者の遵守事項)
    1. 講座等を不正な目的で使用したり、公序良俗に反する利用をしないこと。
    2. 甲および他の利用者、または第三者の権利、財産、名誉、信用、プライバシーを侵害し、または誹謗中傷する行為をしないこと。
    3. 甲または第三者の著作権、商標権等の知的財産権(知的所有権)、その他の権利を侵害する行為、またはその恐れのある行為を行わないこと。
    4. 講座等の適正な運営・維持を妨げる行為を行わないこと。
    5. 講座等を通じて、または講座等に関連して、コンピューターウイルス等の有害なプログラムを使用、または提供しないこと。
    6. 上記各号のいずれかに該当する行為を助長する行為を行わないこと。

    第13条(利用者資格の取り消し)
    1. 利用者が前条のいずれかの項目に該当する場合、または甲が不適切と認める行為を行った場合、甲は利用者に事前の通知または催告をなんら要する ことなく、利用者資格を抹消する場合があります。
    2. 甲は前項の処置を取ったことにより発生する利用者の損害について、一切の責任を負わないこととします。

    第14条(講座等の中断・停止)
    1.甲は以下のいずれかの事由に該当する場合、利用者に事前に通知することなく、講座等の全部、或いは一部を中断、または停止することがあります。
    (1)火災、停電、天災、その他の不可抗力により講座等の提供が困難な場合。
    (2)その他、運用上あるいは技術上の理由で、甲が講座等の中断もしくは停止が必要であるか、または不測の事態により甲が講座等の提供が困難と 判断した場合。
    2.甲は講座等の提供の中断、停止等により利用者、または第三者が被ったいかなる不利益、損害について、理由の如何を問わず一切の責任を負わない ものとします。

    第15条(紛争の解決) 本規約に関する解釈については日本法を適用するものとし、甲と利用者の間で生じた一切の訴訟について、甲の所在地を管轄する地方裁判所、または簡易 裁判所を第一審専属管轄裁判所とすることに合意します。

    第16条(個人情報保護方針) 利用者の個人情報は、当会において厳重かつ適正に管理致します。また、以下の目的以外には利用致しません。
    ・利用者の各種ご連絡及び新商品、講習会開催などに関するお知らせ、アンケートなど
    ・警察、税務署、裁判所などの公的機関からの法令に基づく権限の行使による開示請求など

     
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